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日本におけるDITAの採用事例発表

日本でもDITAの採用事例は増えていますが、なかなか事例が公開されていません。DITAが日本企業で幅広く普及するには、採用事例の発表を通じて、体験を共有することが重要です。 そこで、DITAコンソーシアムジャパンにおけるDITAの採用事例発表を中心にDITAの事例を整理してみました。

概要

DITAの採用事例

DCJセミナー(DITA Festa)におけるDITA採用事例発表
(所属・肩書き等は発表当時のものです)
タイトル 発表年月 発表者
サトーテクノロジーにおける製品マニュアルのWeb化とDITA導入 2016年
3月
サトーテクノロジー株式会社
設計管理部
本田 光東氏
ドキュメントの構造化・連携による開発プロセス改革 2015年12月 オリンパス株式会社
医療開発エンジニアリング部
開発プロセス改革担当部長
辻 潔氏
パナソニックのLSIマニュアルの制作におけるDITA導入 2014年11月 パナソニック株式会社
システムLSI事業部
主事 丸山征克氏
主幹技師 中津悦人氏
日立のドキュメント変革の取り組みとDITA/CMS導入事例 ~ユーザエクスペリエンスに基づくアプローチ~ 2014年 3月 株式会社日立製作所
ITプラットフォーム事業本部
開発統括本部ユーザエクスペリエンス設計部長 守島 浩氏
NECのDITA社内展開
~開発者によるDITAの取り組み、その拡大と課題~
2013年10月
2014年 3月
NECデザイン&プロモーション
第三マーケットコミュニケーション部
山崎 光彦氏
日本電気株式会社
ソフトウェア技術統括本部 鈴木 和明氏
制作現場目線で見たDITA/CMS
~導入を通しての気づき~
2013年 2月 横河電機 針ヶ谷 佳史氏
情報システムエンジニアリング小川 俊之氏
汎用製品を活用したDITA 導入事例 2013年 2月 PFU ソフトウエア 竹森 昭一氏
制作手法のひとつとしてのDITA 2013年 2月 クレステック 碓井直樹氏
商品ドキュメント制作におけるDITA適用と課題 2012年 7月 NEC インフロンティア株式会社
ネットワークコミュニケーション事業部
製品化グループ 松田 眞次氏
ソフトウェア開発手法を利用したDITAドキュメント作成環境導入 2012年 7月 日本電気株式会社 IT ソフトウエア生産技術・品質保証本部  鈴木 和明氏
NEC デザイン&プロモーション株式会社
マーケットコミュニケーション事業本部
山崎 光彦氏
DITA 移行を意識したトピック指向マニュアルの開発 2012年 1月 株式会社日立製作所
情報・通信システム社
ソフトウエア事業部 小川 義博氏
製品マニュアルのDITA化 2012年 1月 ニューメリカルテクノロジーズ株式会社
鈴木 慎吾氏
横河電機、DITA 制作現場からの実感 2011年 6月 横河電機 針ヶ谷 佳史氏
日立製作所のDITA グローバル導入 2011年 6月 Hitachi Data Systems(米国)
Anjana Rajan氏
IBMの半導体開発におけるDITA の活用 2010年 11月 DITA コンソーシアムジャパン
林口 英治氏
XML コンソーシアムでのDITA 利用体験 2010年 11月 先端IT 活用推進コンソーシアム
松山 憲和氏
製品開発者によるDITA 導入の実際 2010年 3月 ヤマハ株式会社
サウンドネットワーク事業部
商品開発部 新井田 博之氏
IBM のDITA 活用事例 2009年 6月 日本アイ・ビー・エム株式会社
開発製造トランスレーション・サービスセンター 部長 吉野 徹夫氏
新たなドキュメントの制作手法としてのDITA導入の背景 2009年 3月 横河電機株式会社・PAPMK
eDocグループ長
福山真一氏

まとめ

2009年から2016年の足掛け7年に渡りますが、19件の事例発表がありました。現在のところ日本では電機・ソフトウェア業界においてDITAの採用が進んでいることがわかります。

発表内容の詳細は省きますが、日立・横河電機とNECの導入プロセスは完全に対照的です。横河電機は最初からCCMSを導入するという、いわばビッグスタート型です。 一方、NECではDITAが会社の中で草の根的に広がっているようです。2013年10月発表によりますと、まだCCMSを導入していません。Excelでトピック管理をするという、いわばスモールスタート型です。

DITA Festa 2013 AutumnのNECの発表に対するQ&Aで、DITAを採用した理由を尋ねた質問に対して、NEC DP山崎氏より、「コンソーシアムがあって情報共有ができるという安心感がある」のが一因という回答がありました。 このように、イノベーションの普及には情報共有が重要ということがわかります。公開された事例は、日本におけるDITA採用例の一部に留まっています。今後、より事例の公開がより活発になることを期待します。

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